延べ300社以上が参加した、HSEセミナーがついに復活
2019年12月に第１症例が報告され、気が付けば約3年近い時を新興感染症と共に過ごしています。求められる自粛は今もなお続く中、新しい生活、新しいビジネスモデルへの転換が求められています。当社が主催するHSEセミナーも2020年8月より開催を自粛し、オンラインによる情報発信へと切り替えを余儀なくされました。10年以上に渡り開催し、全国300社を超える企業に参加頂き、そして、今を時めく講師の方々のデビューの場となったHSEセミナー。ついに、2022年10月より再開を決定いたしました。
詳細
開催日：2022年11月18日(金) 13：00～17：00/ 19日(土) 10：00～12：00
※HSEセミナーは2日間開催のセミナーです。
場 所：ビジョンセンター田町 (東京都港区芝5丁目31-19)
JR田町駅または地下鉄三田駅よりすぐ
⇒会場へのアクセス
参加費：50,000円(消費税別)/名 (同一法人の場合、2名様以降から25,000円/名)
※お申し込み後、ご請求書を送付いたします。
定 員：30名
【注意事項】
入金後、ご自身の都合によるキャンセルの場合、参加費の返金はいたしません。台風などの自然災害、当社都合による開催キャンセルについては参加費を全額返金いたします。
第130回HSEセミナー講師
第１講義
「検討会を経て薬剤師が考えなくてはいけないコト、そして薬剤師の未来」
西島 正弘 氏 (一般社団法人薬学教育評価機構 理事長)
※薬剤師の養成及び資質向上等検討会 座長
健康情報拠点薬局(仮称)のあり方検討会 座長
「薬剤師の養成及び資質向上等検討会」、そして「薬局薬剤師の業務及び薬局の機能に関するWG」は何を意図として開催されたのでしょうか。2025年の患者のための薬局ビジョンに向けて、「現時点で求められる機能を果たせているとは言い難い」と厳しい指摘がありました。検討会にあるにも関わる取り上げられてたテーマは薬機法改正を要する「超重大事項」ばかりです。それだけに薬局を取り巻く環境が大きく変わろうとしていることがうかがえます。今回は、親検討会で座長を務められた先生に検討会の背景、国・行政の意図を聞いてみたいと思います。
【略歴】
1969年東京大学薬学部製薬化学科卒業、1974年東京大学大学院薬学系研究科博士課程修了。同年4月に国立予防衛生研究所に入所。1977年より東京大学薬学部衛生化学裁判化学教室教務職員、1979年には米国ウィスコンシン大学へ東京大学在外研究員として勤務。
1980年に国立予防衛生研究所化学部・生化学室長に就任。部長を経て1997年国立感染症研究所部長に就任。2006年に国立医薬品食品衛生研究所所長に就任。2011年より昭和薬科大学特任教授に就任し、2012年に学長職に就任。2018年に退任(現：名誉教授)。
2020年一般社団法人薬学教育評価機構 理事長に就任(現職)。
第2講義
「データと外部環境変化から見える医療機関の動向」～調剤薬局に与える影響は何か～
流石 学 氏 (株式会社メデュアクト 代表取締役 薬剤師)
※株式会社四国水族館開発 代表取締役
日本大学薬学部 非常勤講師
関東学院大学経営学部 非常勤講師
山梨県立大学 非常勤講師
2022年度診療報酬でリフィル処方箋の開始、急性期充実体制加算の新設と大きな動きがありました。薬局の処方元は病院と診療所ですが、「かかりつけ化」に向けてまずは病院への体制整備が進められています。今回の改定を経て、民間病院を踏まえた医療機関の動向が気になります。また地域の実情に合わせて病床数の適正化を進める地域医療構想が強かに進んでいます。ベッド数の減少は、在宅医療への移行を表します。門前処方箋から地域の処方箋へのチャンスを考えます。
【略歴】
2001年東京薬科大学薬学部卒業、2003年東京薬科大学大学院 修士課程修了。同年、武田薬品工業でMRとして勤務。
2007年武田薬品工業を退職、慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)に進学(2009年修了)。
2009年医療系コンサルティング会社に就職。2013年に島根県に移住。フリーランスとして独立する。
2014年、株式会社メデュアクトを設立、代表取締役に就任。
データ分析に基づく医療機関の戦略・戦術立案、薬剤部門の業務改善等を得意として、多くの医療機関の経営支援を行っている
第3講義
「相談から始まる新たな医療の選択肢～零売を通して目指すセルフメディケーションの推進～」
小瀬 文彰 氏 (一般社団法人日本零売薬局協会 理事長)
※GOODAID株式会社 CXO
近年薬局業界で話題になっている「零売」。零売を専門とする薬局も全国で広がっています。零売に関しては厚生労働省としても明確な見解は出ておらず、参考となる事務連絡(平成26年3月18日薬食発0318第４号)においても、お茶を濁す内容になっています。そんな中、令和4年8月5日に新たな事務連絡が発せられ「処方箋がなくても変える」などの表現の規制を不適切とする見解が発表されました。セルフメディケーションの一手として注目を浴びる反面、法整備が整っていない零売が今後どのような展開を目指していくのか、お話を伺ってみたいと思います。
【略歴】
大学在学中よりソーシャルベンチャーに参画。
当時グレーゾーンであったセルフ健康チェックサービスの制度化（現：検体測定室）を実現。他、訪問看護事業立上げに従事。独立後、新規事業コンサルとして「おうちにかえろう。病院」「ごはんがたべたい。歯科クリニック」、院内保育園など、ヘルスケア関連の事業立ち上げに従事。
現在は零売市場開拓に向け、GOOD AID株式会社 執行役員、日本零売協会 理事長を務める。
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